IPF(特発性肺線維症)患者さんの公的支援制度

IPF患者さんは、難病医療費助成制度や高額療養費制度を使って治療中の経済的負担を減らせる可能性があります!

IPF治療を受ける方へ

  • 難病医療費助成制度、高額療養費制度を活用した際の医療費自己負担額をシミュレーションする ※一部限定条件あり

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  • 難病医療費助成制度、高額療養費制度の申請方法や活用のしかたなどについて、さらに詳しく動画で見る

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IPFは難病に指定されている「特発性間質性肺炎」の1つです。そのため、治療中の患者さんの経済的負担を減らすことを目的とした、さまざまな制度が設けられています。このページでは、IPF患者さんが受けられる主な支援制度(難病医療費助成制度高額療養費制度)について紹介します。

※このサイトに掲載されている内容は、2018年8月時点の制度に基づき作成しています。

難病医療費助成制度とは?

難病医療費助成制度は、厚生労働大臣が定める疾病(指定難病)の患者さんで、症状が一定程度以上または高額な医療費を支払っている場合、医療費が助成され自己負担が軽減される制度です。

※対象となる疾病の月ごとの医療費総額が、33,330円を超える月が12ヵ月の間に3回以上ある場合です。

難病医療費助成制度について詳しくはコチラ

高額療養費制度とは?

高額療養費制度は、高額な医療費による経済的負担を軽くするため医療機関へ支払った自己負担額が自己負担限度額を超えた場合に、その超えた分の支給を受けられる制度です。

※入院時の食費や保険のきかない差額ベッド料など、支給の対象にならないものがあります。

高額療養費制度について詳しくはコチラ

難病医療費および高額療養費で助成されるイメージ

患者さんが実際に支払う医療費

  • ※1:指定難病による医療費総額が対象となります。
  • ※2:指定難病以外の医療費総額も対象となります。

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IPF患者さんの医療費助成

IPF患者さんは、Ⅰ度~Ⅳ度の重症度に分類されます。
Ⅰ度~Ⅱ度で高額な医療費を支払っている方およびⅢ度~Ⅳ度の方は、難病医療費助成制度の対象になります。

注:IPF患者さんの重症度は医師が判定します。詳しくは主治医にご相談ください。

Ⅰ度~Ⅱ度の方

高額療養費制度」を上手に活用しましょう。さらに、IPF治療による医療費総額が33,330円(自己負担額3割の場合1万円)を超える月が、12ヵ月の間に3回以上ある場合は、「軽症高額」として「難病医療費助成制度の対象にもなります。

注: 高額療養費制度は医療費の自己負担額が高額な場合に受けられます。必ずしもすべてのIPF患者さんで受けられるとは限りませんのでご注意ください。

Ⅲ度~Ⅳ度の方

高額療養費制度」および「難病医療費助成制度」の対象となります。
上手に活用しましょう。

  • :1ヵ月を表します
  • :IPFによる医療費の自己負担額が1万円以上
  • :IPFによる医療費の自己負担額が1万円未満
  • :難病医療費の支給

自己負担額3割の患者さんの場合

東京都の例をもとに作成しています。
地域によって制度の運用方法が若干異なります。
詳しくは各自治体の担当窓口や最寄りの保健所などに
お問い合わせください。


公的支援制度についての詳細は、下記ボタンよりご覧ください。

  • 難病医療費助成制度について詳しくはコチラ
  • 高額療養費制度について詳しくはコチラ

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もっと知りたい! 
IPFの重症度分類

厚生労働省特定疾患認定基準では、IPFを含む特発性間質性肺炎の重症度を安静時のPaO2および6分間歩行試験によるSpO2に基づいてI度~Ⅳ度に分類しています。こちらの重症度分類では、Ⅳ度が最も重症度が高いことを示しています。

●特発性間質性肺炎(IPFを含む)の
重症度分類
(厚生労働省特定疾患認定基準)
新重症度分類 安静時PaO2 6分間歩行時SpO2
80Torr以上  
70Torr以上80Torr未満 90%未満の場合はⅢにする
60Torr以上70Torr未満 90%未満の場合はⅣにする(危険な場合は測定不要)
60Torr未満 測定不要

日本呼吸器学会 びまん性肺疾患診断・治療ガイドライン作成委員会. 付2 厚生労働省特定疾患認定基準.In: 特発性間質性肺炎診断と治療の手引き(改訂第3版). 東京: 南江堂; 2016:141-144.

特発性間質性肺炎と診断された患者さんのうち、重症度分類のⅢ度~Ⅳ度の患者さんは難病医療費助成制度の対象となります。また、IPF治療による医療費総額が33,330円を超える月が年間3回以上の方は、重症度にかかわらず医療費助成の対象となります。

※自己負担割合が3割負担の方の場合、自己負担額が1万円以上の月が年間3回以上。
(2018年8月現在)

詳しくは、
最寄りの保健所や役所・役場に
お問い合わせください。

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2018年7月作成