オフェブによるIPF治療 
医療費自己負担額計算ツール

監修:メディキャスト株式会社
 山口 聡 氏

オフェブを服用するIPF患者さんは、難病医療費助成制度や高額療養費制度を使って治療中の経済的負担(医療費自己負担額)を減らせる可能性があります。
本ツールは、オフェブを服用する患者さんが、難病医療費助成制度、高額療養費制度を活用した際の医療費自己負担額をシミュレーションする計算ツールです。
ご自身の、「重症度」、「年齢」、「所得(標準報酬月額/市区町村民税)」の各項目を選択していただき、一番下にある「計算する」ボタンを押してください。オフェブ服用時の検査費、薬剤費等を含む医療費自己負担額(目安)が算出されます。ただし、一部の患者さんでは、薬剤費のみの自己負担額が算出される場合があります。
オフェブによるIPF治療にかかる医療費自己負担額の目安としてご活用ください。

※2018年8月改訂版

重症度

年齢

標準報酬月額

高額療養費制度における医療費自己負担額の算出にあたって、所得水準を把握するうえで標準報酬月額を確認する必要があります。

  • 健保:標準報酬月額83万円以上
    国保:旧ただし書き所得901万円超
  • 健保:標準報酬月額53万〜79万円
    国保:旧ただし書き所得600万〜901万円
  • 健保:標準報酬月額28万〜50万円
    国保:旧ただし書き所得210万〜600万円
  • 健保:標準報酬月額26万円以下
    国保:旧ただし書き所得210万円以下
  • 健保:標準報酬月額83万円以上
    国保・後期:課税所得690万円以上
  • 健保:標準報酬月額53万~79万円
    国保・後期:課税所得380万円以上
  • 健保:標準報酬月額28万~50万円
    国保・後期:課税所得145万円以上
  • 健保:標準報酬月額26万円以下
    国保・後期:課税所得145万円未満注)
    注):世帯収入の合計額が520万円未満(1人世帯の場合は383万円未満)および旧ただし書き所得の合計額が210万円以下も含む

市区町村民税

難病医療費助成制度における医療費自己負担上限額の算出にあたって、所得水準を把握するうえで市区町村民税を確認する必要があります。

  • 市区町村民税:25.1万円以上
  • 市区町村民税:7.1万~25.1万円未満
  • 市区町村民税:課税以上7.1万円未満
  • 市区町村民税:非課税世帯
  • 市区町村民税:非課税世帯